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「“耐震”住宅は被害抑えられた」愛媛大が熊本地震を調査 医師ら早期現地入り「関連死減に重要」【愛媛】
熊本地震の現地調査を終えた愛媛大学の教授らが27日、大学のホールで結果を報告。住宅被害の分析や今後の新たな課題などを示しました。

報告会には、熊本地震の各被災地を調査した、愛媛大学防災情報研究センターの教授ら4人が登壇。

まず森伸一郎客員教授が、今回の熊本地震が「日奈久断層」に沿って発生したことを現地調査で確認し、ズレ動いた区間の南西側に続く断層で、今後も地震発生の恐れがあるとあらためて指摘。

その上で「住宅被害」については、震度6強や7を観測した地域でも、10年前の震災時より比較的少なかったと分析し、中でも、耐震基準を満たす住宅では、特に被害が抑えられていたことなどを強調しました。

芝大輔准教授は熊本市と氷川町の避難所を調査。食料が届いていても、実際に食べるのが、食べやすいカップ麺やパン類に偏るなど栄養面に課題が残るケースがあることも報告。

この一方、2016年の地震の際は関連死が、直接死の4倍を超える228人に上りましたが、今回は医師や保健師が早くから現地に入り、10年前の教訓が生かされているとしました。

愛媛大学レジリエンス学環・芝大輔准教授:
「必要なものを必要なだけ、必要な時期にサポートできることを考えていくことが、関連死を減らす上でも極めて重要」

センターではこうした調査結果を南海トラフ地震をはじめ、今後起こりうる各種災害への備えに生かしたいとしています。

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8月27日 18:55
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